全世界株式ETFとS&P500ETF、どちらを選ぶべきか|過去実績と将来予測から判断する

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「全世界株式とS&P500、どっちがいいんだろう?」新NISAで積立投資を始めようとして、この2つで迷う人は少なくありません。ネットで調べると「過去のリターンはS&P500が圧勝」という意見もあれば、「分散が効いているのは全世界株式」という声もあり、結局どちらを選べば後悔しないのか分からなくなります。

この記事では、過去20年の実績データ、地域分散の実態、今後10〜20年の成長予測を具体的な数値で比較し、あなた自身の投資期間やリスク許容度に応じた選び方を示します。どちらか一方が絶対に正解というわけではなく、選ぶ基準を理解した上で納得して決めることが大切です。

過去20年のリターン実績、S&P500が優位だった理由

投資判断の出発点として、まず過去の実績を見てみましょう。過去20年間(2004〜2024年)の年率平均リターンは、S&P500が約9〜10%、全世界株式が約7〜8%と、米国株が明確に上回ってきました。1000万円を20年間運用した場合、S&P500なら約5600万円、全世界株式なら約3900万円になる計算です(税金・手数料を考慮しない単純計算)。

この差が生まれた最大の理由は、GAFAMをはじめとする米国のテクノロジー企業が世界の株式市場をけん引してきたからです。2010年代はApple、Amazon、Googleなどの成長が著しく、S&P500の時価総額上位を占めました。一方、全世界株式には欧州・日本・新興国も含まれるため、これらの地域が相対的に低成長だった分、平均リターンが押し下げられた形です。

ただし、最大下落率で見るとS&P500の方がボラティリティが高い局面もありました。リーマンショック時(2008年)にはS&P500が約-37%下落したのに対し、全世界株式は約-34%と若干マイルドでした。過去のリターンが高かった分、値動きの荒さも大きかったと言えます。

つまり、過去実績だけで判断するなら「S&P500の方が高リターンだった」のは事実ですが、それは米国企業が世界経済の中心だった時代の結果であり、今後も同じとは限らないという点が重要です。

全世界株式の中身、実は米国が約60%を占めている

過去実績でS&P500が優位だったことを確認しましたが、ここで全世界株式の「分散」の実態を見てみましょう。意外に思われるかもしれませんが、全世界株式ETFの構成国を時価総額加重で見ると、米国が約60%を占めています(2024年時点)。つまり全世界株式を買っても、その半分以上は米国株に投資していることになります。

残りの約40%の内訳は、日本が約6%、イギリスが約4%、カナダ・フランス・ドイツなどが各2〜3%、新興国全体で約10%程度です(中国・インド・台湾・ブラジルなど)。「全世界」という名前から均等に分散されているイメージを持つかもしれませんが、実際には米国の比重が圧倒的に大きいのが現実です。

この構成比は市場の時価総額に基づいて自動調整されるため、米国企業が成長すればするほど米国比率が上がり、逆に新興国企業が台頭すればその比率が高まる仕組みです。過去20年は米国比率が上昇し続けた時期でしたが、今後はどうなるか分かりません。

結局のところ、「全世界株式なら米国以外にも分散できる」というメリットは、実際には限定的であり、S&P500との差は約40%分の地域分散に過ぎないという点を理解しておく必要があります。

今後20年の成長予測、米国一極集中のリスクは?

全世界株式の中身を見たところで、次は「今後はどうなるか」を考えてみましょう。過去のリターンが高かったからといって、今後も同じとは限りません。特に注目すべきは、世界のGDPシェアが今後20年で大きく変化するという予測です。

国際通貨基金(IMF)の予測では、2024年時点で世界GDPの約25%を占める米国のシェアは、2040年には約20%まで低下する見通しです。一方、中国は約18%から約20%へ、インドは約7%から約15%へと大きく拡大すると予測されています。GDPシェアと株式市場の時価総額は必ずしも連動しませんが、長期的には経済成長が企業利益を押し上げ、株価にも反映される傾向があります。

米国が今後も世界経済の中心であり続ける保証はなく、GAFAMのような巨大企業が次々と生まれる時代が終わる可能性もあります。逆に、インドやベトナムなどの新興国で次世代のテクノロジー企業が台頭し、株式市場の主役が入れ替わるシナリオも考えられます。

こうした将来の不確実性を踏まえると、「米国一極集中に賭けるS&P500」と「地域分散でリスクヘッジする全世界株式」のどちらが正解かは、あなた自身の将来観によって変わってきます。

新NISA口座での買いやすさと税金、どちらも条件は同じ

今後の成長予測を見たところで、実務的な話に移りましょう。新NISA口座でこれらのETFを購入する場合、どちらも非課税の恩恵を受けられ、税制面での差はありません。投資信託形式(eMAXIS Slimシリーズなど)でも、ETF形式(VT・VOO・2559・1655など)でも、新NISA口座内なら売却益・分配金ともに非課税です。

経費率(信託報酬)も両者でほぼ差がありません。例えばeMAXIS Slim全世界株式(オール・カントリー)は年率0.05775%、eMAXIS Slim米国株式(S&P500)は年率0.09372%と、どちらも0.1%以下の低コストです(2024年時点)。100万円を運用しても年間500〜900円程度の差なので、コスト面で選ぶ必要性は低いでしょう。

米国ETF(VTやVOO)を直接買う場合は、分配金に米国で10%の源泉徴収がかかりますが、新NISA口座なら日本での課税はゼロです。ただし為替手数料や米国市場の取引時間を考えると、初心者には国内の投資信託形式の方が扱いやすいかもしれません。

要するに、新NISA口座で買う限りは税金面・コスト面での差はほとんどなく、純粋に「地域分散をどう考えるか」という投資戦略の違いで選ぶことになります。

あなた自身の状況に合わせた選び方の判断軸

実務的な条件が同じだとすると、最終的には「あなた自身の投資期間・リスク許容度・将来観」で判断することになります。具体的な判断軸を示しましょう。

S&P500が向いているケース: 投資期間が20年以上あり、短期的な値動きの荒さに耐えられる人。「米国企業は今後も世界をリードする」という見方に共感できる人。過去実績を重視し、高リターンを狙いたい人。例えば30代で老後資金を積み立てる場合、多少のリスクを取ってでもリターンを狙う選択肢としてS&P500は合理的です。

全世界株式が向いているケース: 投資期間が10〜15年と比較的短めで、リスクを抑えたい人。「米国一極集中は怖い」「新興国の成長も取り込みたい」と考える人。思考停止で世界全体に賭けたい人。例えば40代後半で退職金の一部を運用する場合、全世界株式の方が安心感があるかもしれません。

どちらが正解ということはなく、選んだ後に逆の選択肢が良い結果になる可能性も常にあります。大切なのは、自分なりの判断基準を持って選び、一度決めたら短期的な成績に一喜一憂せず、長期で保有し続けることです。迷うなら両方に半分ずつ投資する「折衷案」も一つの手です。

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全世界株式ETFとS&P500ETF、どちらを選ぶべきかについて、過去実績・地域分散の実態・今後の成長予測を見てきました。要点を振り返りましょう。

• 過去20年ではS&P500が年率9〜10%と全世界株式を上回ったが、今後も同じ保証はない
• 全世界株式も約60%は米国株で構成されており、完全な分散ではない
• 今後20年で新興国のGDPシェアが拡大する予測もあり、米国一極集中にはリスクも
• 新NISA口座ではどちらも非課税・低コストで、税制面の差はほぼなし

どちらか一方が絶対に正解というわけではなく、あなた自身の投資期間やリスク許容度、将来の見通しに応じて選ぶことが大切です。迷うなら両方に分散する選択肢もあります。一度決めたら、短期的な成績に振り回されず、長期で保有し続けることを心がけましょう。

※本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品の購入を推奨するものではありません。投資判断は必ずご自身の責任で行ってください。

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